不動産投資の始め方! 勉強方法から物件選び・契約まで紹介 | 全国の不動産投資・収益物件|株式会社リタ不動産
不動産投資の始め方! 勉強方法から物件選び・契約まで紹介
2024-11-15
不動産投資を始めようと思っても「何から始めればよいかわからない」と感じて躊躇する方は少なくありません。すでに多くの個人が不動産投資にチャレンジしているように、丁寧に準備を進めれば、不動産投資は難しくありません。
今回は、不動産投資を始めようか悩んでいる方向けに、勉強方法から実際の契約まで、不動産投資を始めるプロセスを簡単にまとめました。
不動産投資の勉強から実際に投資を始めるまでのプロセスを簡単にまとめると次の通りです。
- 不動産投資の勉強をする
- 資金を貯める
- 情報収集をする
- 不動産会社に相談する
- 融資審査を受ける
- 購入手続き・引き渡しをする
今回は、これらそれぞれのプロセスについて簡単にまとめました。この記事を参考にすれば、何から始めればよいかわからない、という方もスムーズに投資を始められるでしょう。
1.不動産投資の勉強をする
不動産投資をしたことがない方は、まずは不動産投資について勉強をしましょう。
不動産投資に必要な知識
不動産投資の土台として得ておくべき知識は多岐にわたります。
- 不動産投資の仕組み
- 収支計画の立て方
- 不動産の簡単税務や会計知識
- 物件選びや投資判断のポイント
まず、不動産投資の基本的な仕組みについて理解しておきましょう。不動産投資では物件の売買益と毎月の賃料収入が収益の土台となります。これらの総額が投じた資金やランニングコストを上回ればリターンが生まれます。
ただし、投資期間全体ではプラスに見えても、一時的に多額の資金が必要になる投資計画も考えられるため、資金管理が大切です。また、必要な資金額を見通すためには、健全な収支計画を建てるためのノウハウもあるとよいでしょう。
具体的な実務は税理士などの専門家に依頼できるものの、不動産関連の税務や経理・会計の知識も習得しておくのが望ましいといえます。
また、物件の選び方や投資判断のポイントなど、より実践的な知識も習得したいところです。
不動産投資を勉強する方法
不動産投資の知識は、主に次のような手段で習得します。どれか一つではなく、複数の手法を組み合わせるのが得策です。
- Webサイト・動画
- 書籍
- セミナー
WebサイトやWeb上の動画は無料かつ手軽に情報収集ができます。また、比較的新しい情報を入手しやすいのも特徴です。ただし、必ずしも専門家が正しいばかりを情報を公開しているとは限らない点に留意しましょう。
書籍は、不動産に関する知識が体系的にまとめられていて、より正確な情報を入手できる可能性が高いでしょう。ただし、書店には10年以上前に販売された本が並ぶケースも多く、現在とは状況が変わっているケースもあります。
セミナーは無料で受けられるもの、マネースクールなどで高額な料金を払うものとさまざまです。信頼のおける運営元のセミナーであれば、専門家から確かな情報が得られる可能性が高いですが、稀に怪しい投資商品に誘導する目的のセミナーも存在するので注意しましょう。
また、無料のセミナーは、不動産会社などの営業目的で開催されていて、運営元の投資物件や商品の営業を受ける可能性があります。
2.資金を貯める
不動産投資の実践に向けて、資金を貯めていきましょう。基本的に不動産投資ではある程度まとまった自己資金が必要です。区分マンション投資でフルローンを利用するケースなど、一部では初期費用がほとんどかからない場合がありますが、その場合は月々の収支がマイナスとなるため、毎月ローン返済の手出しが発生する可能性があります。
少なくとも、数百万円程度の自己資金を用意しておきたいところです。この金額は多くの人にとって短期間で確保できる金額ではないので、早いタイミングから準備を始めておきましょう。基本的には自己資金が潤沢であるほど、投資先の選択肢は広がり、より高額な物件を購入する余地ができます。
3.情報収集をする
不動産投資に関して、次のような情報収集をしましょう。
- 販売されている物件のタイプ
- 不動産の価格目安
- 利回り・収益性の目安
最終的な物件の絞り込みは、不動産会社に相談しながら進めるケースが多いですが、Webサイトなどで情報収集して収益性の見通しを立てたり、自分に合った物件を絞り込んだりしましょう。それぞれのポイントについて簡単に紹介します。
販売されている物件のタイプ
投資用物件としてどのような物件が販売されているか、ポータルサイトなどでみておきましょう。日本各地にさまざまなタイプの不動産がありますが、個人が投資可能な物件はその一部に限られます。
賃貸用マンションやアパート、戸建て、一部オフィスビルなど、物件の特性を大まかに掴むとともに、どのような物件がどの程度供給されているのかを見ておきましょう。物件自体のタイプに加えて、不動産の立地も見ておいてください。
一般的に、首都圏や大都市圏の物件は多くヒットしますが、地方物件は数が少なくなります。自分がどのような地域・タイプの物件に投資するのかを考えつつ、情報収集しながらニーズ・希望を整理しましょう。
不動産の価格目安
物件タイプごとの価格の目安・相場観を見ておきましょう。物件のタイプや立地によって大まかな目安を持っておくと、自己資金を元に投資可能な物件を絞り込めるようになります。極端に割高な物件や、安価ではあるものの問題のある物件に気づき、投資候補から除外できるようになるでしょう。
ただし、不動産の価格は市況によって変化するものなので、一回勉強したからといって価格の感覚がつかめるものではありません。不動産投資を考えている方は、継続的に情報収集を行って、知識をアップデートしましょう。
利回り・収益性の目安
利回り・収益性の目安についてもチェックが必要です。利回りにはいくつか計算方法がありますが、基本的には物件価格に対する獲得する賃料収入の割合を示すものです。利回りが高いほど収益性が高いことを示す指標となります。
ただし、実際に投資家が得られるリターンは、ランニングコストや税金、空室リスクなどさまざまな要素が絡み合います。投資の勉強を通じて得た知識を活かして、簡単に収益の見通しを立てて、魅力的な物件の候補を絞り込めるようになりましょう。
なお、Web上の情報だけでは断片的な情報しか得られないので、ここではあくまで候補を絞る程度にとどめて、必ず専門家の意見を聞いてから購入の最終判断をしてください。
4.不動産会社に相談する
購入する物件のニーズや候補が明確になったら、不動産会社に相談しましょう。不動産会社はどのようなステータスでも相談に応じてくれますが、購入に向けたスタンスが明確になっていた方がよりスムーズに商談を進められます。
不動産会社からは投資家のニーズに合った物件を紹介してもらえますし、投資に向けた的確なアドバイスなども受けられるでしょう。紹介された物件は、極力現地で下見をして投資判断をしてください。満室稼働している場合は内見が難しい可能性もありますが、その際は周辺の環境や駅までの道・距離などはみておきましょう。
物件の特性や価格、収益性、リスクなどを総合的に判断して、購入する物件を絞り込みます。購入物件が決まったら購入の意思を示して、売買契約を結びます。ここでの売買契約には、次に紹介するローンが通らなかった場合に違約金なしで白紙に戻せる特約(条項)を付与します。
優良な不動産会社であれば、ほぼ間違いなくこの特約は付いていますが、かならず締結前に確認しておきましょう。
5.融資審査を受ける
購入物件の資金を調達するために融資審査を受けます。不動産投資に習熟していたり、事業融資を受けたりしたことがあれば、自分で融資先を探す事も可能です。
一方で、初心者や未経験の場合、不動産投資ローンの相談がしやすい金融機関を知らないケースも多いでしょう。そのときは不動産会社に相談して、融資可能な金融機関を紹介してもらうのも一つの方法です。また、大手の会社では特定の金融機関と提携のローンを取り扱っている場合もあります。
いずれかの形で融資を申し込んで審査を受けます。物件や個人の属性が優れていて、さらに収支計画・返済計画に問題がなければ審査が通り、ローンの借入が実現するでしょう。
6.購入手続き・引き渡しをする
審査が通ったのち、ローンを実行するための「金消契約(金銭消費貸借契約)」というものを締結して、同時もしくは近いタイミングで不動産購入の決済・引き渡しを実行します。高額な資金が必要な不動産においては、売買契約と実際に資金を決済するタイミングが異なることが一般的です。
また、不動産の所有権を移転させるための登記手続き、リスクヘッジのための保険加入なども並行して進めます。この時期には多くの契約や手続きが並走するため、不動産会社のアドバイスを受けながら、スムーズに対応を進めましょう。
引き渡しが完了したら、いよいよ不動産経営がスタートします。基本的には物件の所有権が自分に移転したその日から、賃料収入を獲得する権利が発生します。もし、空室がある場合は、管理会社と連携して早めに入居者を獲得しましょう。
不動産投資は、NISAでできる有価証券の投資とは大きく異なるため、難しいという印象を持たれがちです。しかし、今回紹介したように丁寧に準備を進めていけば、スムーズに投資を始められます。
まずは不動産投資に関する基本的な知識を習得したうえで、ポータルサイトなどで情報収集をしてみてください。自己資金が十分に集まったら、不動産会社に相談して候補を絞り込み、自分のニーズに合った物件での不動産投資を始めてみましょう。
「お客さまの利益のために努力することが、自らの利益につながる」という考え方ですので、押し売りをはじめとしたこちら都合のアプローチは一切行っていません。
「お客さまの利益のために努力することが、自らの利益につながる」という考え方ですので、押し売りをはじめとしたこちら都合のアプローチは一切行っていません。
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